募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
・普通運転免許（AT限定可）※営業車での訪問を基本想定としています
・ICT機器及びIT法人営業経験のお持ちの方

歓迎条件：
・自治体GIGA整備案件の経験者
・文教業界での営業経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
400万円〜550万円

＜賃金形態＞
日給月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：250,000円〜350,000円/月20日間勤務想定

＜想定月額＞
250,000円〜350,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
昇給：年1回（4月）
賞与：年2回（6月、12月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細＞
大阪オフィス（エルモ)
住所：大阪府大阪市西区江戸堀1-9-6 肥後橋ユニオンビル10階
勤務地最寄駅：四つ橋線／肥後橋駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 第二新卒歓迎
• フレックス勤務
• 資格取得支援制度
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:00〜15:00
フレキシブルタイム：7:00〜10:00、15:00〜22:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30〜17:20

待遇・福利厚生

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：月5万円まで※規程あり
寮社宅：会社都合による転勤の場合は適用あり
社会保険：補足事項なし
退職金制度：企業型確定拠出年金

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
資格取得支援制度（合格時の奨励金）
社内研修制度（新入社員フォローアップ研修、中堅社員研修、リーダー研修、管理職研修など）

＜その他補足＞
確定拠出型企業年金
社員持株制度、財形貯蓄制度
社員食堂での弁当注文可能（本社、長野のみ）
年1回家庭用常備薬の無料配布、人間ドック、インフルエンザワクチン注射実施の際の補助金制度
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
期間中条件変更なし

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数123日

夏期休暇、年末年始休暇、慶弔休暇
育児休業・介護休業・看護休暇（法定への上積みあり）、生理休暇

完全週休2日制

注意事項

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　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

テクノホライゾン株式会社

業種

精密機器・計測機器(メーカー)

事業内容

事業内容：
2021年4月1日、テクノホライゾン株式会社と株式会社タイテック、株式会社エルモ社、株式会社中日諏訪オプト電子は合併し、新テクノホライゾン株式会社としてスタートいたしました。
事業内容は「映像・IT事業」、「ロボティクス」に区分されます。その中で下記４つの重点市場と定め、グループシナジー効果を活かしたオプト・エレクトロニクスの製品やシステムを創出し、
新たな世界を切り拓いています。
・ＩＴ化が一層進む「教育・IT」市場
・中国を中心に自動化ニーズが高まる「FA」市場
・高度化が求められる「ヘルスケア・医療」市場
・セキュリティや自動車関連などのマーケットがさらに進化する「安全・生活」市場
特徴（TOPICS）：
2022年度の教育ICT市場は3倍へ。「教育用タブレット」「電子黒板」等のAV機器に携わる/愛知ブランド企業に認定です。デジタル教科書と教育ソリューションがけん引をし、全国の国公立・私立小学校、中学校、高等学校などにおける教育ICT市場は2022年度において、2018年度と比較して3倍強と見込まれています。