募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
<必須>
・完成品メーカーでの品質管理の経験
・品質の基本的知識（QC検定3級レベル）のある方
・ISO9001の知識がある方
　
<歓迎>
・IATF16949の知識のある方
・中国語もしくは英語が話せる方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
400万円〜500万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：267,000円〜345,000円
固定残業手当/月：21,000円〜27,000円（固定残業時間10時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
288,000円〜372,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・スキル・年齢を考慮の上、当社規定により決定します。
賞与：年2回（初年度は固定での支給となります。）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細＞
本社
住所：大阪府大阪市中央区上本町西1-1-8 TNビル
勤務地最寄駅：Osaka Metro谷町線／谷町六丁目駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
無

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 残業が少ない
• 年間休日120日以上
• 週休2日制

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:45 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：45分（12:00〜12:45）
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
時差出勤あり（（1）8時〜（2）10時〜）※残業10〜20時間程度

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給 ※上限：50,000円／月
家族手当：配偶者5,000円／月、子供2,500円／月
住宅手当：支給条件あり
社会保険：各種社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし

＜教育制度・資格補助補足＞
教育制度：OJT
資格補助：TOEIC(R)テスト(R)テスト、中国語検定、通関士、簿記など業務に必要な資格取得には一時金支給制度あり

＜その他補足＞
財形貯蓄制度
役職手当
確定給付企業年金制度（DB）※入社3年目以降
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数128日

年末年始休暇、有給休暇、慶弔休暇、夏期休暇、永年勤続休暇


完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

イツワ商事株式会社

業種

半導体・電子・電気部品(商社)

事業内容

事業概要
同社はAV機器や家電製品、パソコンや自動車電装品といった、あらゆる電気電子機械製品の部品・部材を扱う専門商社です。

詳細
(1)海外事業：家電メーカー、オーディオメーカー等、国内の電気メーカーに対し、日本〜韓国〜中国〜東南アジアまで、アジア各地の拠点を結んだ「開発・調達・ストック・輸送のネットワーク」を駆使し、部材・部品の輸出入、アッセンブリなど様々な企画とサービスを提供しています。（輸出入商品一例）CD、DVDメカニズム、プリント基板（PCB、FPC）各種精密スイッチ、各種ケーブル　等

(2)国内事業：スマートフォン関連アクセサリを中心に大手家電量販店に販売しています。また、同社がファブレスメーカーとして企画開発したオリジナル商品も展開しています。（商品一例）：スマホ＆PCアクセサリ、イヤホン、シュレッダー等

ビジョン
現在　東南アジアを中心に海外に7拠点に事業所を構えております。五大陸へのネットワーク拡大の実現により、国内景気や為替動向の影響を受けにくい、日本を経由しない三国間貿易の拡大を目指しています。各海外拠点が、拠点の独自性を生かした商材を取り扱い、三国貿易を拡大させることで、中長期計画でグループ全体で売上規模500億円までの拡大を目指しています。