募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
・普通自動車運転免許（マニュアル）
・消防設備士甲種　一種類以上
・施工経験、現場代理人等の業務経験

＜必要資格＞
必要条件：普通自動車免許第一種、消防設備士甲種

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
414万円〜598万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：224,500円〜324,000円
その他固定手当/月：17,960円〜25,920円

＜月給＞
242,460円〜349,920円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
昇給：年1回（1月あたり2,000円〜20,000円/前年度実績）
賞与：年2回（2.8ヶ月分/前年度実績）※業績、勤務実績による
その他固定手当の内訳：工務手当17,960円〜25,920円

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

茨城県
＜勤務地詳細＞
本社
住所：茨城県土浦市東若松町3988-3
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
※マイカー通勤可（駐車場あり）

＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 研修制度充実
• マイカー通勤可
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜18:00 （所定労働時間：7時間50分）
休憩時間：70分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
週初めの日の勤務時間は8:40〜17:40。 残業月平均：25時間

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：上限50,000円（会社規定あり）マイカー通勤も可
社会保険：社会保険完備
退職金制度：退職金共済

＜定年＞
60歳
再雇用制度あり（65歳まで）

＜教育制度・資格補助補足＞
OJT、外部研修、OFF-JT、eラーニング、オンデマンド教育
自己啓発支援制度（資格取得費用支給、資格取得奨励金）

＜その他補足＞
資格手当、役職手当、管理手当、出張手当
賠償責任保険、傷害総合保険
慶弔見舞金
定期健康診断
社員旅行、忘年会
制服・社用車・携帯電話貸与
社員表彰制度
駐車場完備／無料
各種レクリエーション
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
労働条件に変更なし

休日・休暇

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数114日

土日祝、有給休暇、特別休暇、慶弔休暇、育児・介護休暇、夏季休暇、年末年始休暇、GW休暇
※会社カレンダーにより土曜出社があります。（年間数日）

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

株式会社つくば電気通信

業種

ソフトウェア・情報処理

事業内容

事業内容：同社は電気工事から総合人材サービスまで幅広く事業を展開しています。
（1）電気設備の設計、施工、保守
（2）電波障害調査、電気通信設備、施工、保守
（3）ネットワークシステムの設計、施工、保守
（4）消防施設、防災設備の設計、施工、保守
（5）太陽光発電システムの設計、施工、保守、販売
（6）電気保安事業
（7）総合人材サービス
（8）前各号に付帯または関連する一切の業務
事業の特徴：
（1）電気工事…建物に電線を引き込み、配線し、コンセントやスイッチ、照明器具等の端末に電気を届ける仕事です。いわば電気を利用者に届ける最終走者のような役割です。また、電球交換やコンセント増設から大型機器の制御回線のメンテナンスまで、電気にまつわる幅広い作業を行います。
（2）電気通信工事業…様々な分野のネットワークシステム構築・運用で、より快適な社会作りに貢献しています。ネットワーク・システム・弱電設備・CATV設備・電波障害調査など、あらゆる通信設備の設計・施工・保守管理を行っています。
（3）消防設備点検…建物における消防用設備は法律で定期点検が必要となってきます。消防用設備の定期点検には、機能点検と総合点検の2種類があり半年毎に行いますので、1年間に2回も定期点検をする事になります。点検する内容も決まった書式に則り、消火器でも約40項目に及ぶ項目を点検します。屋内消火栓では75項目、火災報知器では74項目、一番多い項目ではスプリンクラーで107項目にも及びます。これら数々の項目を全て点検して、消防署等に提出する報告書を作成し、提出します。
（4）太陽光事業…同社では、メガソーラーによる発電事業を多数展開し、自社において用地の選定から確保、施工、管理、メンテナンスまで一貫して行っています。自社事業としては、有限責任事業組合（Limited Liability Partnership）を立ち上げ、事業主としての計画を進めています。そのノウハウを活かし、顧客へのコンサルティング業務も行っています。