募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
必須経験
SAPプロジェクトの会計チームリード経験
SAPプロジェクト経験5案件以上 (規模不問)
SAP FIモジュール (制度会計) の経験7年以上
SAP FIモジュール (制度会計) 領域でのFit & Gap分析、基本設計書作成、カスタマイズ、アドオン設計、業務シナリオ テストとUAT実施、データ移行
日商簿記２級程度の簿記・会計知識
英語の読み書きに抵抗がないこと
必須資格
SAP認定資格 (制度会計/FI モジュールに関連するもの。失効していてもよい)

＜語学補足＞
【語学力】英語

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
1,000万円〜1,800万円

＜賃金形態＞
年俸制
残業手当（残業時間に応じて別途支給）

＜賃金内訳＞
年額（基本給）：10,000,000円〜18,000,000円

＜月額＞
833,333円〜1,500,000円（12分割）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都港区西新橋1-18-6 クロスオフィス内幸町3F
勤務地最寄駅：都営三田線／内幸町駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
【喫煙環境】屋内禁煙（屋内喫煙可能場所あり）
プロジェクトにより就業場所が指定される場合があります。
例：エンドユーザーのプロジェクトルーム

＜転勤＞
無

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 転勤なし
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：11:00〜15:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00〜18:00

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
所定労働時間8時間

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給
社会保険：社会保険完備

＜教育制度・資格補助補足＞
研修支援制度（全従業員利用可）

＜その他補足＞
リモートワーク可（全従業員利用可）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
58 歳以上の方は当社規定により契約社員 (更新あり) での雇用となります
※試用期間欄を参照


＜試用期間＞
3ヶ月
※契約社員での採用の場合
【契約期間：1年】
【契約の更新：有、更新上限：無】
備考：勤務成績・健康状態・事業状況などを考慮して更新の是非を判断します。いずれも問題なく本人に継続の意思があれば引き続きお願いします

休日・休暇

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇12日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

夏季3日、年末年始4日

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社ＡＭＢＣ

業種

ビジネスコンサルタント・シンクタンク

事業内容

事業内容：
デジタル変革の進展に伴う経営とITの最適化をグローバルな視点から支援しています。

同社のサービス：
（1）経営戦略・事業戦略…同社は、デジタル変革の果実を先取りして企業価値最大化と競争優位性を確立する経営戦略・事業戦略の策定と、戦略の具体化に向けた施策の定義と実行計画の作成を支援することで、企業の変革をともに成し遂げます。
※テーマの例示…企業ビジョン、経営戦略、事業ポートフォリオ、M＆A戦略、新規市場への参入とビジネスモデルの構築、リスクマネジメント、事業再生戦略
（2）ソリューション導入…経営戦略・事業戦略に基づくデジタル変革には、問題を解決する的確なソリューションのデザインと、そのタイムリーな展開が肝要です。同社は、ビジネスとテクノロジーの融合を正しく理解し、変革に伴うリスクを管理しつつ、ビジネス成果を迅速かつ確実に実現するソリューションを確実に届けます。
※テーマの例示…調達、サプライヤ戦略、SCM、CRM、マーケティング、ビッグデータ、ビジネスインテリジェンス
（3）BPR、チェンジマネジメント…同社は、リーダーシップ、コミュニケーション他の戦略理論を組み合わせ、デジタル変革のためのBPRとチェンジマネジメントを着実に実装します。
（4）M＆A、企業価値評価…同社では、案件の企業価値評価の目的を正しく理解し、DCF法、時価純資産法、類似会社法など、目的に合った手法を用いて評価することで、売り手と買い手との情報の非対称性を回避し、M＆A実施のリスクを低減します。
（5）プロジェクト管理、PMO…同社のPMOサービスでは、これまで蓄積した数多くのITプロジェクト経験から得た経験・知見、及びPMBOKなどの標準メソッドをもとに、専門性の高いコンサルタントが顧客企業の全体像を見据え、顧客企業の立場にたったプロジェクト推進をおこない、プロジェクトを確実に成功へと導きます。
（6）ITシステム開発…同社は、オブジェクト指向型ソフトウェア開発に関わる業界最高レベルの技術知識と、多種多様な業界に関わる業務知見を駆使することで、顧客企業がデジタル変革に対するビジネス目標を達成する革新的なITシステムの開発を支援します。