募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
〜業種未経験歓迎/職種未経験歓迎〜
ご興味ある方はぜひご応募ください！
・PCの基本操作ができる方


＜年齢制限＞
30歳未満
長期キャリア形成を目的とした募集のため

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
369万円〜396万円

＜賃金形態＞
月給制
※経験・能力等を考慮の上、当社規定により決定いたします。

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：190,000円〜206,000円
その他固定手当/月：47,000円

＜月給＞
237,000円〜253,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
内訳
月額(基本給)：190,000円〜
特別手当：20,000円
地域手当：27,000円
※経験・能力等を考慮の上、当社規定により決定いたします。
昇給：年1回　
賞与：年2回(6月・12月)　※直近１年実績…計4.5ヶ月分


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

横浜市、川崎市、その他神奈川県
＜勤務地詳細＞
横浜本社
住所：神奈川県横浜市港北区新横浜3-18-9 新横浜ICビル4F
勤務地最寄駅：JR横浜線／新横浜駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし

特徴

• 未経験OK
• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 残業が少ない
• 年間休日120日以上
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜勤務時間＞
8:50〜17:30 （所定労働時間：7時間40分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
残業：月平均10時間程度

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき実費支給：上限50,000円/月
家族手当：配偶者16,500円/月、子供5,700円/月
住宅手当：補足事項なし
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度あり：65歳まで

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
入社後は先輩によるOJTを中心に会社や業界、取扱製品に関する基礎知識を学んでいただきます。受発注業務や顧客対応なども段階的に習得いただくため、半導体等の知識がない方でも安心してスタートできる環境です。

＜その他補足＞
退職金制度
社内預金(利率6％)
育児介護休業(取得実績あり)
確定拠出年金
奨学金返済支援制度
各種同好会
あんしん財団保険加入
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
試用期間中も、待遇に変動はありません。

休日・休暇

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

※年に数回、土曜出勤(就業時間8:50〜17:00)の場合あり　
年末年始(5日)、夏季休暇(3日)、慶弔休暇、年次有給休暇(6ヶ月経過後、10日付与)他

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

明光電子株式会社

業種

半導体・電子・電気部品(商社)

事業内容

事業内容：
「取扱製品31万点以上」「国内外の仕入先400社以上」「顧客600社以上」のネットワークを誇る半導体・電子部品の専門商社です。沢山の一流メーカーと直接取引実績があり、沢山の仕入先と幅広いネットワークを構築。電子専門商社の顔と便利屋の顔の二面性を持つ非常にユニークな企業です。一人の担当者が、顧客の企画段階から関わり、開発、部品選定、試作、実装、組立、検査、在庫管理、廃止・互換品まで対応します。

当社の特徴
・経営基盤が安定している
「一流のIC・部品メーカーのみ扱い、それぞれ競合しないようにして基板上を網羅する」という創業当初からの戦略と、それを実現できる九州創業という地の利から生まれた『専門商社』（深さ）と『便利屋』（広さ）の二面性を合わせもつ統合商社です。

・開発促進業
製品・サービスの優位性が高い同社は価格の安さで勝負することなく、“統合商社”として他品種少量・高付加価値・長期供給を求める国内産業機器メーカーに特化しています。人の真似ではなく、人のやれない事、難しい事に挑戦し、世の中に役に立つ新しい製品を生み出すための「開発促進業」です。

・教育体制が整っている
同社は「必然的に大きくなるのは仕方ないが、拡大のための拡大はしない」という方針です。明確な立ち位置と明確な事業領域により、実質無借金経営を実現していますが、同社の事業は1人で何でも扱える人材の教育に時間がかかるため、やみくもな拡大戦略は合いません。だからこそ社員教育に力を入れています。