職場いじめは深刻な問題ですが、いつどんな形で直面するか分からないものです。いじめは単なる人間関係のトラブルではなく、個人の尊厳を傷つけ、心身の健康を害し、キャリアにも大きな影響を与える可能性があります。

 

しかし、適切な対処方法がわからず、孤立感や無力感に苛まれている被害者も少なくないでしょう。今回は、職場いじめに遭遇した際の効果的な対処法について、段階的なアプローチを提案します。

Step1.いじめの認識と初期対応

職場いじめに気づき、最初の一歩を踏み出すための方法を紹介します。

1.いじめの兆候を見逃さない

職場いじめは時に巧妙で、気づきにくいことがあります。同僚や上司からの悪意ある言動、過度の批判、仕事の妨害、孤立させるような行為など……。神経質になりすぎる必要はありませんが、明らかにおかしい行為は「これはいじめといえるのでは？」ときちんと認識すべきです。

2.まずは自己防衛、あわせて記録開始

いじめに気づいたら、まず自己防衛に努めましょう。加害者との不必要な接触を避け、物理的・心理的な距離を置くことが重要です。

 

同時に、いじめの証拠となる記録を取り始めることをお勧めします。日々の出来事をメモし、メールのやり取りをまとめ、SNSの投稿をスクリーンショットで残しておくなど、後々の対応に役立つ可能性のある情報を丁寧に記録していきましょう。

3.心身の健康を守る

この段階で、自身の精神的健康にも十分な注意を払う必要があります。ストレス管理の方法を見つけ、必要であれば心療内科の受診も検討しましょう。睡眠障害などが出たら、早めの対応を。受診記録も証拠になりえます。健康は、適切な対応を取るための基盤です。

Step2.現状分析と行動計画

次のステップとして、現状を冷静に分析し、今後の行動計画を立てます。

1.影響の客観的評価

いじめが自分自身や職場環境にどのような影響を与えているかを冷静に評価します。会社は「業務妨害」には敏感ですので、仕事の妨げになることから整理しましょう。あわせて自分の「健康状態」への影響についても関連付けておきます。

2.会社の態勢を確認

同時に、会社のハラスメント対策や報告手順について、どのような態勢になっているのか情報を集めます。ハラスメントに関する方針や相談窓口が設けられていない場合には、人事部などが相談窓口になりうるか確認します。

3.対応策の整理

この段階で、取りうる対応策を整理しておくことも大切です。直接対話、正式な報告、外部支援の利用など、様々な選択肢を検討し、自分の状況に最も適した方法を見極めましょう。

Step3.具体的な行動を始める

状況を把握したら、具体的な行動を起こす時です。ここでは、周囲に助けを求める方法を説明します。

1.毅然とした態度で意思表示

状況を把握し、準備が整ったら、次は行動を起こす段階です。可能であれば、いじめ行為に対して明確に拒否の意思を示すことから始めましょう。

 

これは必ずしも直接的な対立を意味するわけではありません。例えば「その発言は不適切ですよね？」といった冷静な表現で、相手の行為が受け入れられないことを伝えるのも一つの方法です。

2.信頼できる人に相談

同時に、信頼できる同僚や上司に状況を相談することも重要です。彼らの客観的な視点や助言が、問題の解決に向けた大きな助けとなる可能性があります。ただし、いじめの加害者が上司だったり、加害者と親しかったりする場合には、別の相談相手を選びましょう。

 

社内にハラスメント相談窓口が設けられている場合には、リソースを活用しましょう。専門の担当者が相談に乗ってくれる場合もあります。ただし、信頼できない窓口の場合には、あまり深入りせず他の手段を検討した方がいいのかもしれません。

Step4.組織に解決を求める

初期的な対応で状況が改善しない場合、より公式な手段を講じる必要があります。ここでは、組織を通じた解決方法を紹介します。

1.人事部門への報告

人事部門や上司に状況を正式に報告し、組織としての対応を求めましょう。この際、これまで収集してきた証拠や記録が重要な役割を果たします。具体的な事実を基に、冷静に状況を説明することが大切です。

2.公的機関への相談

会社による適切な対応が期待できない場合、労働基準監督署や地域の労働局などの公的機関への相談をおすすめします。これらの機関は、労働問題に関する専門的な知識と経験を持っており、適切な助言や支援を提供してくれるでしょう。

Step5.法的措置の検討

組織内での解決が難しい場合、さらに踏み込んだ対応を考える必要があります。

1.外部の専門家に相談

労働組合や弁護士などの外部の専門家に相談することも検討しましょう。彼らは客観的な立場から専門的なアドバイスを提供してくれるはずです。外部の視点を取り入れることで、より効果的な解決策を見出せる可能性があります。

 

ただし、外部の専門家の中には「圧力団体」としての影響力拡大を優先し、相談当事者の利益を後回しにするところもあります。事前に評判をネットで調べたり、怪しいと思ったらすぐに引き返したりすることも大切です。

2.法的措置の検討

深刻ないじめの場合、法的措置を検討することも選択肢の一つです。いじめは、刑法上の犯罪行為になりにくいものが多い一方で、民法上の不法行為に該当する場合は少なくありません。この段階では、弁護士と相談しながら慎重に進めることが重要です。

Step6.新たな環境を求め転職

職場環境が耐えられないものとなった場合、転職を検討することも一つの選択肢です。これは決して逃避ではなく、自身の健康とキャリアを守るための勇気ある決断です。

 

新しい職場を探す際は、企業文化や職場環境に特に注意を払いましょう。面接の際に職場の雰囲気や人間関係について質問するなど、事前にできる限りの情報収集を行うことが重要です。これにより、再びいじめの被害に遭うリスクを減らすことができます。

自分を責めることのないように

重要なのは、いじめは決して被害者の責任ではないということです。自分を責めることなく、毅然とした態度で問題に向き合いましょう。また、一人で抱え込まず、信頼できる人や専門家に相談することも大切です。

 

職場いじめの根絶には時間がかかるかもしれませんが、一人一人が声を上げ、行動することで、より健全で安全な職場環境を作り出すことができるのです。誰もが幸せに働く権利があります。その権利を守るため、勇気を持って一歩を踏み出してください。