転職先の企業を選ぼう！

自分が感じている不満点と将来のプランが見えてきたら、今度はそれらをベースにして、実際に企業選びをしていきます。例えば能力がフェアに評価されなかった人は、実力勝負で働ける企業を探すでしょうし、近い将来に出産を考えている人は、出産・育児の支援制度が整っている企業を探していくでしょう。

ただし、本当に女性が活躍できる会社かどうかを見極める必要があります。実力主義をうたっている企業でも、それは男性社員に限った話かもしれません。また、出産休暇制度があっても、実際には活用されていない可能性もあります。

気になる企業が見つかったら、さらに下記の4ポイントに着目してみましょう。

(1)社員の男女比

総務省の労働力調査（2014年1月時点）によれば、全労働者に占める女性の割合はおよそ42.7％となっています。社内の女性の割合がこの数値を大きく下回っている場合、女性の登用に積極的でないと考えられます。ただし業界によって差があることにも注意してください。

(2)男女社員それぞれの勤続年数

厚生労働省の調査によると、2012年の労働者のうち女性の勤続年数は平均8.9年、男性は平均13.3年でした。つまり、女性は（いい・悪いは別として）男性の67％ほどの期間しか勤続していないということです。逆を言えば、この差が小さい会社ほど、男女変わらず働き続けることができる会社と考えられるでしょう。

(3)女性管理職や女性リーダーの数・割合

管理職やチームリーダーなど、全体をまとめるポジションに女性が1人もいない会社は要注意でしょう。ただし、これについても社員の男女比と同様、業界によって差があるので、業界の風潮などにも留意する必要があります。

(4)出産休暇や育児休暇の利用状況

一般的に出産休暇や育児休暇などの支援制度は、実際に使用されることは少ない傾向にあります。支援制度が活発に利用されているという企業であれば、女性登用に積極的だといえるでしょう。

こうした(1)～(4)の実態を知るためには、会社のホームページや求人票などを参考にするほか、転職カウンセラーなどからのアドバイスを参考にするといいでしょう。

また、キャリコネのような企業の口コミサイトでも女性の活用度合いを調べることができます。もちろん、面接の場で直接質問することもアリです。

女性の登用に積極的な企業

現在、女性を積極的に活用する企業に対し、国や地方自治体などが各種の認定制度を設けています。以下の制度に認定されている企業は、女性の活用や出産休暇・育児休暇などの制度取得に積極的な企業ですから、ぜひ転職の参考にしてみてください。

◆くるみんマーク

出産支援や子育て支援など、一定の基準を満たした企業や法人などが厚生労働省によって認定されたものです。

こちらから、基準を満たした企業名を都道府県別に見ることができます。

◆ポジティブ・アクション

「女性比率の数値目標を設定している」「女性の活躍を推進するプロジェクトチームを発足している」など、男女格差の解消に積極的な企業が認定されています。

こちらから地域別や業種別に認定企業を検索することができます。

まとめ
●社員の男女比、女性社員の勤続年数などから、
　女性が働きやすい会社かどうかを見極めましょう。
●くるみんマークやポジティブ・アクションなどの認定制度も参考に！

キャリコネで女性が働きやすい企業を探す？　会員登録は…

↓