名経営者ジャック・ウェルチ曰く「辞めていく人が幸せになれるよう努力するのが、経営者の責任」

景気回復による人材不足にあえぐ企業が多い中、「不景気こそ人を採れ」というセオリーを実践してきた会社は成長できていると聞く。買い手市場のときこそ良質な人材が採りやすく、成長局面に転じたときにチャンスをつかみやすいというのだ。

一方、景気のよいとき、経営者はどう判断すべきなのか。西村克己著の「1分間ジャック・ウェルチ　勝利に徹する不屈のリーダー戦略77」によると、米GEの名経営者ジャック・ウェルチは、このように考えていたようだ。

「状況のよい時に問題を処理しておかなければ、いずれはそれらが自分たちの目の前で爆発することになる。そうなるとどうしても残忍で冷酷にならざるを得ない」（本書45p.）

好景気にリストラしたから「退職者も不幸にならずに済んだ」

IBMが15万人のレイオフを敢行するなど1990年代に米国でリストラが多発した際、一部のマスコミはこれを「株価を引き上げる行為だ」と賞賛した。これを見たウェルチは、

「我々の場合、こんなことはもう10年前に終わっている」

と皮肉を込めて言ったそうだ。なぜなら、米GEがいち早くリストラを実施した80年代後半には、この先見の明があった行為がさんざん叩かれたからだという。

ウェルチが早々とリストラに着手した当時は、まだ景気もよく、退職者が新しい仕事を探すことはそれほど難しくなかった。会社にも十分な退職金を支払う余裕があった。

よいタイミングでダウンサイジングを始めたために、会社は赤字転落を避けられ、退職者も不幸にならずに済んだ――。ウェルチはそう自画自賛したという。

日本企業の多くの経営者は自らの責任を問われないよう「横並び」の意思決定を重視するが、このスタンスから見ると、ウェルチはまるで「逆張り」をしているように見える。彼は経営責任の重さについて、こういう言葉も残しているという。

「辞めていく人が幸せになれるように努力するのが、我々経営者全員の責任だ」（本書43p.）

一度雇った人材を絶対に解雇できないとしたら、GEの復活もなかっただろう。いずれ人材のリストラが必要になるのであれば、日本企業も本来であれば景気回復時にこそ、退職者に手厚いケアをしながら決断すべきなのかもしれない。

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