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受験生の7割が家計の負担を心配して塾や予備校の利用をためらった経験あり 「月額1万円未満」でも半数以上が躊躇
リクルートマーケティングパートナーズは、9月11日に「学習サービスの価格意識」に関する調査結果を発表した。調査は今年6月にインターネットで実施し、オンライン学習サービス「スタディサプリ」の有料会員のうち進学希望者（現役高校生・高校既卒者）268人とその保護者948人から回答を得た。
「家計への負担を考え、金額の高さで受験勉強のための学習サービス（塾・予備校・参考書・通信教材・オンライン学習）の利用をためらったことがある」と答えた子どもが、70.1％にも上った。
「有料のサービスは全て保護者に相談しにくい」という子どもも3割
一方で、「子どもが家計への負担を考え学習サービスの利用をためらっていると感じたことがある」と答えた保護者は、57.1％だった。有料学習サービスを利用するにあたって金銭的負担を感じる子どもと保護者の「ためらい」について、意識のギャップがあることがわかった。
「大学受験に向けて学習サービスを利用するにあたって、保護者に相談しにくくなる金額」を子供に聞くと、最も多かったのが「有料のサービスは全て保護者に相談しにくい」（27.6％）だった。また「月額1万より下の金額」と答えた子どもは57％だった。
一方で、親に「お子様から受験勉強のための学習サービスの利用を相談された際にいくら以上になると検討が難しくなるか」を聞くと「月額1万円」が最多で25.2％だった。塾や予備校の1科目あたりの授業料に近いこともあり、1万円を「検討の境界線」として基準にしているようだ。
9割を超える保護者は「塾などの利用は相談されれば検討する」
「有料のサービスは全て難しい」と回答した保護者はわずか3.8％で、96.2％の保護者は「相談されれば検討する」と思っている事が明らかになった。子どもは保護者の金銭的負担を考慮し、保護者に遠慮していることがうかがえるが、大多数の保護者は子どもから相談された時に、有料サービスも検討する意向があることが推察できる。
「お子様と受験勉強にかかる費用についての相談を十分にしていると思うか」を聞くと、「どちらでもない」「どちらかと言えばそう思わない」「そう思わない」と回答した保護者は計46.6％で、約半数の親子が受験勉強の費用について、腰を据えて話し合うことをしていないようだ。
子どもに「家計への負担以外で教材の利用をためらう理由」を聞くと、
といった声が寄せられた。