ブラック企業を回避！求人票への記載を義務化してほしいこと「トイレは男女別々か」「社長の身内が何人働いてるか」

職場のトイレ掃除、誰がするの？

4月に入社した新入社員はそろそろ、会社の内部事情を見聞きしたことで「そんなこと求人票には書いてなかったじゃん！」と思い始めるのだろうか。ガールズちゃんねるに4月15日、「求人出す際に義務化して欲しい事」というトピックが立ち、多くの人から入社前に開示してほしい企業の情報が挙げられた。

「過去10年間の従業員数、離職者数、在籍している従業員全員の勤続年数が見れるようにする」

勤続年数が短く、離職率が高いとブラック企業の可能性が非常に高くなる。このため、従業員の勤続年数や離職者数などの記載を求めるコメントが多く集まった。（文：石川祐介）

「仕事内容の明確化」「ボランティア業務の有無」

中には「仕事内容の明確化」「ボランティア業務の有無」といった業務内容に関する情報も知りたい人が多いようだ。入社後に予期せぬ業務を押し付けられるケースを危惧してのことだろう。

「トイレ掃除は誰がするか」
「トイレが男女で別々にあるか」
「業務中でも自由にトイレに立てるか」

また、トイレに関する声も散見された。比較的小規模の企業では、従業員が交代でトイレ掃除を担当したり、男女共同トイレしか設置していない事務所もある。

「社長の身内が何人働いてるか」
「お局が何人いるかだけでも書いて欲しい」

さらには、厄介な同僚の有無を確かめたい人も。実際に、家族経営の会社で苦い経験をした人もおり、

「最高の職場だったけど幹部は親族で固めていて、ただの事務パートも社長の友達の娘とかでうんざり。身内には甘いし、疎外感ヤバくて3月末で退職した」

といった体験談も寄せられた。

法律では「業務内容」「契約期間」「加入保険」などを最低限明示しなければならない労働条件として定めている。