転職活動では、面接後に労働条件や仕事内容を再考し、選考を辞退する場合もあれば、内定後に提示された条件に納得できず、辞退を考える場合もあります。

これらはそれぞれ「選考辞退」と「内定辞退」と呼ばれ、状況に応じた適切な対応が求められます。今回は、選考辞退と内定辞退の正当な理由とその伝え方について解説します。

選考辞退と内定辞退の違い

まず、選考辞退と内定辞退の違いを明確にしましょう。

1.選考辞退

選考辞退とは、面接後に企業からの内定通知を待たずに、自分から選考を終了させることを指します。

選考辞退は、面接で示された労働条件や仕事内容が期待と異なる場合や、企業の雰囲気が自分に合わないと感じた場合に行うことが一般的です。ただし、具体的な理由は企業に伝える必要はなく、無難で簡潔な理由にとどめることが適切です。

2.内定辞退

一方、内定辞退とは、企業側から提示された「オファーレター（雇用条件通知書）」に対して行われます。

オファーレターには、最終的な労働条件や雇用内容が記載されており、それを見た上で受諾するか辞退するかの判断が行われます。内定辞退の場合も、理由は簡潔で無難な表現にとどめることが望ましいです。

選考辞退の考え方

面接後、内定通知が出る前に「やっぱり合わない」と感じた場合は、選考辞退を検討します。選考辞退は、企業側にとっても他の候補者の選考を進めやすくするため、なるべく早めに伝えることが望ましいです。

選考辞退の理由と伝え方

具体的な理由を企業に詳細に伝える必要はありません。「希望するキャリアに合致していなかった」など簡潔な理由が適切で「希望年収より〇万円下回っていたため」とまでは伝える必要はありません。

選考辞退を伝える際は、電話をすべきという意見もあるようですが、メールで構わないという考え方もあるでしょう。具体的には、次のような文面が考えられます。

「先日は面接の機会をいただき、誠にありがとうございました。大変恐縮ですが、希望するキャリアに合致していなかったため、今回の選考を辞退させていただきたく存じます。貴社のますますのご発展をお祈り申し上げます。」

内定辞退の正当性

内定辞退は法的に認められた行為です。民法上、内定は「労働契約の申込」として扱われるため、内定者にはその申込を承諾する前に辞退する権利があります。

内定辞退は、提示された条件が自分の期待に合わない場合や、他社からより良い条件のオファーを受けた場合などに行われますが、この際も詳細な理由を伝える必要はありません。

正当な内定辞退の理由

以下のような事情であれば、内定辞退の正当な理由といえるでしょう。

1.他社からのより良いオファー

他社から、より良い条件のオファーを受けた場合、内定辞退は正当な行為です。企業に伝える際は「他社とのご縁をより強く感じたため」などの表現を用います。

2.労働条件の相違

オファーレターに記載された労働条件が自分の希望と大きく異なる場合も、内定辞退は正当です。ただし、企業には詳細を伝えず「慎重に検討させていただいた結果」といった簡潔な表現に留めます。

3.仕事内容のミスマッチ

オファーレターで示された仕事内容が自身のスキルやキャリアプランに合わない場合も、内定辞退の理由として正当です。伝える際は「あらためてキャリアの選択肢を考え直した結果」といった無難な理由を使うのが望ましいです。

内定辞退の適切な伝え方

内定辞退を伝える際も、まずはメールで連絡します。簡潔で無難な理由を使い、誠実に伝えることが求められます。具体的には、次のような文面が考えられます。

「このたびは内定のご連絡をいただき、誠にありがとうございました。大変恐縮ですが、一身上の都合により、今回の内定を辞退させていただきたく存じます。貴社のますますのご発展をお祈り申し上げます。」

メールの返事がない場合や急ぎの場合は、電話で連絡するのも適切です。電話では相手の反応を聞きながら、丁寧な対応を心がけることが重要です。

伝え方の留意点

内定辞退や選考辞退を伝える際には、相手の感情に配慮しつつ、以下の点に留意することが重要です。

1.できるだけ早めに伝える

企業に配慮し、他の候補者を選考できるようにするため、辞退の意思を早めに伝えることが望ましいです。

2.理由は簡潔に述べる

「一身上の都合により」や「個人的な事情により」といった無難で簡潔な理由を使うことで、円滑な辞退が可能です。

3.丁寧な言葉遣いを心がける

辞退は誠実さを持って対応することで、今後の転職活動への影響を最小限に抑えられます。

企業から「本当の理由」を聞かれたら

選考辞退や内定辞退の際、企業から理由を電話で尋ねられることがあります。この場合、ウソをつかずに本当の理由を慎重に伝えることで、条件の見直しにつながる可能性もあります。

たとえば、給与や勤務条件など、企業側が求職者を引き留めるために柔軟に対応するケースもあります。

しかし、伝える内容は慎重にし、感情的な表現や批判は避け、「希望額に届かないため」など事実に基づいたシンプルな表現にとどめることが大切です。

また、企業側が条件を調整できない場合もあるため、その場合は辞退の意思を丁寧に伝えましょう。さらに、条件が見直された場合でも、それを受け入れるかどうかは慎重に考える必要があります。