転職を考えるとき、給与や福利厚生などの条件だけでなく、企業の社風が自分に合っているかどうかも重要です。社風は、働きやすさや長く勤められるかに大きく影響します。しかし、実際に入社してみないと社風を正確に知ることは難しいのが現実です。

そこで今回は、入社前に企業の社風を見極めるための9つの具体的な方法を紹介します。転職後に「思っていたのと違う」といったミスマッチを少しでも減らし、自分に合った職場環境を見つけるための一助となるでしょう。

1.企業サイトやSNSを確認する

まずは、企業の公式ウェブサイトやSNSをチェックしてみましょう。企業理念やビジョン、バリューといった情報を確認することで、企業が大切にしている考え方を知ることができます。

また、社員インタビューや社内の様子が掲載されている場合、職場の雰囲気をイメージしやすくなります。最近は動画配信をする企業もあるようです。ひととおり検索してチェックしておきましょう。

2.採用情報を詳しく見る

採用情報を細かくチェックするのも効果的です。「求める人材像」には、企業がどのような人物を求めているかが明示されています。たとえば、チームワークを重視する企業は社内の協調性が求められる社風かもしれません。

業務内容や必要条件など、細かく言及されている点に注目し、企業が何を重視しているのかを読み取ることが大切です。

3.会社説明会等に参加する

会社説明会やインターンシップは、実際の雰囲気を体感できる絶好の機会です。これらのイベントでは、社員とのやり取りや会社の実際の動きを間近で見ることができるため、社風を直接感じ取ることができます。インターンシップでは実際に働く環境に触れることで、入社後のミスマッチを避けやすくなります。

4.面接時に質問する

面接は社風を見極めるためのチャンスです。具体的な働き方や社内の文化について質問し、企業がどのような考え方を持っているのか確認しましょう。

相手の答え方や表情から隠れた社風が垣間見えることもあります。「部署の雰囲気」や「チームや部署の働き方」「評価やフィードバックの方法」などは、比較的答えやすく適切な質問でしょう。「ワークライフバランス」や「ある一日の働き方」などは避けた方がいいかもしれません。

5.口コミサイトを確認する

口コミサイトなどに掲載されている社員や元社員の意見も参考になります。特定の一人の意見に左右されるのではなく、複数の意見を見比べて総合的に判断することが大切です。現場で働いている人の意見は、実際の職場の雰囲気や働きやすさを知る上で非常に有効な手掛かりです。

6.職場見学をする

可能であれば、職場見学を依頼するのも一つの手です。見学を通じて、オフィスの雰囲気や社員の働き方、または社内のコミュニケーションのスタイルを直接観察することができます。見学中の社員の表情や姿勢も、社風を感じ取る要素の一つです。

7.転職エージェントに相談する

転職エージェントは、企業の内部事情に詳しいことが多く、社風に関する情報を得るための貴重なリソースです。エージェントは過去の転職者の成功例や、企業の離職率、働き方に関する内部情報を持っていることがあり、転職希望者にとって有益なアドバイスを提供してくれます。

ただし、エージェントはすべての会社と取引しているわけではなく、取引のない会社のことは知らない場合もあります。とはいえ、取引先と同じ業界内であれば、噂レベルも含めてさまざまな情報を耳にしているかもしれません。

8.企業の周辺を歩いてみる

企業のオフィス周辺を実際に歩いてみるのも、意外に有効な方法です。休憩中の社員の様子や、オフィスの外での雰囲気を観察することで、職場の雰囲気を感じ取ることができます。

社員がリラックスしているか、あるいは緊張感が漂っているかなど、外部からでも社風の一部を見つけることができるでしょう。夜遅くまでオフィスに電気が点いているかどうかを見るのも参考になります。

9.業界や企業の評判を調べる

業界紙やニュース記事を通じて、業界全体や企業の評判を確認することも有効です。外部の評判は企業の長期的な信頼性や成長性を測る一つの指標となります。

また、企業の不祥事やトラブルが過去にあった場合、それらが社風にどのような影響を与えているのかを考える材料にもなります。ただし、一度でも不祥事があった会社は問題があると言えるわけではないので注意が必要です。

長く快適に働くために

転職は人生の大きなターニングポイントです。企業の社風を事前に見極めることは、転職後の満足度やキャリアの成長に直接影響します。長く快適に働くために大切なのは、自分の価値観や働き方のスタイルに合った企業を選び、ストレスなく自分らしく働ける環境を見つけることです。

ただし、理想的な社風だけを追い求めていても、転職先の候補企業がなくなってしまう可能性があります。断片的な情報だけでネガティブな印象を持ち、排除してしまわないようにしましょう。企業の発信能力が低いだけかもしれませんし、企業の評価は人によっても異なります。