就職先や転職先を探す際、仕事内容や給与と並んで気になるのが「休日制度」ではないでしょうか。しかし、求人広告の「休日」欄に書かれている言葉は意外と難しく、正しく理解しないと入社後に「こんなはずじゃなかった！」ということになりかねません。

 

今回は、年間休日日数や休日制度について、求人広告を正しく読み取るためのポイントを紹介します。適切な休日制度を持つ企業を選ぶことは、あなたの仕事とプライベートのバランスを保つ上で非常に重要です。

「完全週休二日制」と「週休二日制」の違い

労働基準法は第35条で、休日について次のように定めています。

第三十五条　使用者は、労働者に対して、毎週少くとも一回の休日を与えなければならない。
二　前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。

つまり、週休1日制でも、4週休4日制でも違法ではないことになりますが、多くの会社でこれを超える休暇制度を設けています。

 

なお、「完全週休二日制」と「週休二日制」では名前が似ていますが、内容は大きく異なるので注意が必要です。

1.完全週休二日制

完全週休二日制とは、毎週必ず2日間の休みが保証される制度です。土日が休みになることがほとんどですが、職種によっては平日に設定されることもあります。休みが保証されるのは年間で104日です（52週×2日）。

 

注意点としては、「完全週休二日制」でも、祝日が必ず休みになるわけではないことです。これは企業ごとに異なりますので、確認が必要です。

 

完全週休二日制は、生活リズムが安定し、長期的な計画が立てやすくなるメリットがあるといわれています。また、同じような完全週休二日制で働く人が多いため、家族や友人との時間を定期的に確保しやすくなる点も歓迎されています。

2.週休二日制

週休二日制とは、1か月のうちに週に2日間の休みが1度でもある制度です。必ずしも毎週2日間の休みがあるわけではない点に注意が必要です。

 

例えば、毎週火曜日の休みに、第二・第四水曜日の休みが加わる、といった形が多く見られます。業種や職場によっては、休みの曜日や日数が月によって変動したり、シフト制によって決まる場合もあります。

 

企業の視点からは、業務の繁忙期や閑散期に合わせて休みを調整できるメリットがあるでしょう。働く人にとっては、長期的な予定を立てにくいデメリットがある一方で、平日に休みを取れることで混雑を避けて施設を利用できることを歓迎する人もいます。

 

この違いを表にまとめると、次のようになります。

特徴	完全週休二日制	週休二日制
定義	毎週必ず2日間の休みが保証される	1か月のうちに週に2日間の休みがある週がある
休日の規則性	高い（毎週同じ場合がほとんど）	低い（月によって変動する可能性がある）
年間休日数	104日（52週×2日）に国民の祝日（16日）を加えると120日	最低105日は保証される（労働基準法による）
典型的な休日	土日が多く、祝日が休みの場合も多い	平日だけの場合が多い。シフト制で流動的な場合も
予定の立てやすさ	高い	やや低い
企業にとっての柔軟性	低い	高い（繁忙期に合わせて調整可能）
メリット	生活リズムが安定/長期的な計画が立てやすい/家族や友人との時間を確保しやすい	平日の休みで混雑を避けられる/企業の業務に合わせた調整が可能
デメリット	企業の繁忙期対応が難しい	月ごとの休日数が変動する可能性/長期的な予定を立てにくい
祝日の扱い	企業によって異なる（必ずしも休みにならない場合がある）	企業によって異なる（必ずしも休みにならない場合がある）

「年間休日」とは何か

年間休日とは、企業が年間を通して従業員に提供する休日の総日日数を指します。この数字が実質的な休日日数なので、最も気になるところでしょう。ただし、その内訳を見ておかないと、思ったよりも休みが少ないということになりかねません。

1.年間休日に必ず含む休日

労働基準法に基づき、週に1日または4週に4日の休みが保証されていますので、年間休日にはこの「週休」が必ず含まれます。

 

これを上回る「週休二日制」や「完全週休二日制」の部分については、前項で解説した通りです。

2.企業によって扱いが異なる部分

日本には年間16日の「国民の祝日」がありますが、これがすべて休日になるかどうかは企業の裁量に委ねられています。

 

また、年間休日には、企業が独自に提供する「特別休暇」を含む場合があります。例えば、会社が設けた夏季休暇（お盆休み）や年末年始休暇（いずれも個人の有給休暇取得を伴わないもの）です。

3.有給休暇は「年間休日」に含まない？

有給休暇は労働基準法により、企業の年間休日日数とは別枠で付与される休暇です。原則として、年間休日日数に含めることは法律違反となります。

 

ただし、労働基準法第39条第6項に基づく「計画的付与制度」を利用する場合、一部の有給休暇を年間休日日数に含めることが可能になります。

 

計画的付与制度とは、労使協定を結ぶことで、年次有給休暇のうち5日を超える部分について、計画的に取得日を指定できる制度です。

 

例えば、年間休日数に「夏季休業3日（年次休暇の計画的付与）」といった記載がある場合、有給休暇の一部が年間休日日数に含まれていることを意味するので注意が必要です。

よくある年間休日日数と休暇制度の対応

年間休日日数について、求人広告には次のようなパターンがよく見られますが、それぞれの中身について整理します。なお、小売業や飲食業などでは、書き入れ時となる祝日が必ずしも休みにならないケースが多いようです。

1.「年間休日125日」の中身

完全週休二日制：104日＋祝日：16日＋特別休暇：5日（年末年始、夏季休暇など）

2.「年間休日120日」の中身

完全週休二日制：104日＋祝日：16日

3.「年間休日105日」の内訳（労働基準法ギリギリの働き方）

365日-（週40時間×52週÷8時間）=105日

求職者が注意すべきポイント

十分な休日を確保できる仕事を探していたのに「こんなはずじゃなかった！」と言わないために、求職者は次の点に留意すべきでしょう。

1.休日制度について理解すること

求人広告の「休日」欄のあいまいな書き方に惑わされてはいけません。正しく理解するためには、年間休日数に何が含まれているかを確認しましょう。有給休暇や特別休暇が含まれている場合、実質的な休日日数が減少することがあります。

2.あいまいな点は面接で確認すること

求人広告に記載されている情報だけでは不十分な場合があります。面接時に具体的な質問をすることで、詳細を確認しましょう。特に、有給休暇の取得率は、実際に休める日に影響を与えます。

 

「年間休日日数には、計画的付与による有給休暇が含まれていますか？」
「祝日は、全て休みですか？それとも一部のみですか？」
「有給休暇の平均取得率はどのくらいですか？」
「繁忙期の休日対応はどのようになっていますか？」

3.口コミサイトを参考にする

実際にその企業で働いている現役従業員やOBOGが残した口コミによって、求人広告の内容と実際の労働環境が一致しているかを確認できます。「本当かな？」と思ったらチェックしてみましょう。

大切なのは「自分に合った休日制度」

働く前に休みのことを気にするなんて、という人もいるかもしれませんが、休日制度が大事なのは、働く人のメンタルヘルスと生産性に与える影響が大きいからです。

 

十分な休息は、ストレス軽減と「燃え尽き症候群」の防止につながり、創造性の向上と問題解決能力の増進に寄与します。ワーク・ライフ・バランスの改善は、長期的な職務満足度と生産性の向上をもたらします。

 

とはいえ「休みは多ければ多いほどいい」という人ばかりではなく、価値観や生活スタイルによって求める休日制度は変わるでしょう。勤務日が減れば、その分、給与が低くなる場合もあります。

 

いずれにしても、休日制度の正しい理解は、すべての働く人に必要です。心身ともに健康で生産的な職業人生を送るために、自分に合った制度の会社を選べるといいですね。