求人票の「休日・休暇」、「年間休日日数」の意味と見方
転職先に求める条件は人それぞれ異なりますが、休日・休暇規定については、恐らくほとんどの方がチェックしていることでしょう。ストレスを抱え込まず仕事に取り組む、あるいはプライベートを充実させていくうえで、どのように、そしてどれくらい休むのかはやはり気になるものです。
しかし、一方で、「週休2日制」と「完全週休2日制」の違い、あるいは年間休日日数の定義など、その中身まで正確に把握できている人は多くありません。いざ転職してから「思ったより休日が少ない」などとならないために、ここで休日・休暇の見方や意味について確認しておきましょう。
さまざまな休日・休暇制度
まずは、求人票でよく目にする休日・休暇制度について、表記別の意味を見ていきます。
<週休制>
1週間のうち1日が休日として定められているもの。最低限、毎週1日は休める計算になります。曜日は必ずしも日曜とは限らず、サービス業などの場合、月曜や水曜を定めている職場もあります。
<週休2日制>
1か月の中で1週以上、週に2日以上の休みが取れるもの。例えば「毎週日曜日と第3土曜日が休み」という場合、週休2日制となります。したがって、最低でも月に5日以上は休日があることになります。
<完全週休2日制>
毎週2日以上の休日が定められている形態です。ただし、曜日の指定がないのであれば、土曜・日曜が休みとは限りません。毎週土曜・日曜が休みの場合、「完全週休2日制(土曜・日曜)」などと記載されることが一般的です。
<その他>
この他にも、毎週日曜に加えて隔週土曜日が安にといった「隔週休2日制」、3日勤務のたびに1日休日のような「○勤○休制」など、企業によってさまざまな休日規定が設けられています。休日といえば土曜や日曜がイメージされますが、一般消費者を相手にしたサービス業の場合、平日に固定休日が設けられるケースもあるでしょう。
年間休日日数の見方
求人票を見ると、休みとなる曜日などの他に「年間休日日数」が書かれています。これはその名の通り、1年間における休日数を表すものです。これには休日・休暇規定に基づく固定休日のほか、祝祭日や企業が設定した休暇日も含まれています。ただし、有給休暇による休みはカウントされていません。
●年間休日115日の場合
年間で土曜日と日曜日は合わせて100日程度あります。そのほか、祝日や元旦を含めた祝祭日が15日ある場合、合計で休日は約115日あることになります。したがって、求人票に「完全週休2日制(土・日)、祝日」と記載されている場合、おおむねこの「年間休日115日以上」ということになります。
●年間休日120日以上の場合
求人票に「年間休日120日以上」と記載されている場合、毎週2日以上の休み、祝祭日に加えて、さらに会社ごとの夏季休業や年末年始休業、特別休暇などが加算されているケースがほとんどです。
例えば、土曜・日曜を除いて年末年始が3日、夏季休業が3日設けられている企業なら、年間休日日数はおよそ121日となります。以上の計算から、120日程度の年間休日日数ならば「完全週休2日制+祝祭日+夏季・年末年始」の休みが想定されていると考えられるでしょう。
●年間休日105日の場合
中には「年間休日日数が105日」など少ない求人票もあります。これは、例えば完全週休2日制ではなく週休2日制だったり、あるいは夏季休業の規定がなく、「お盆休みは各自が有給休暇で対応してね」というケースだったりします。あるいは、祝祭日を休みとして定めていないといったケースが考えられるでしょう。
休日・休暇の定めは企業によって多様です。単に日数だけを見るだけでなく、「通年でどのような休日取得になるのか」を確認するようにしましょう。その他、有給休暇やその取得率、休日出勤時の振替休暇取得のしやすさなども、全体的な休みの日数に大きく影響してきます。(ライター:ナレッジ・リンクス/三河賢文)