まだ間に合う！ 2020年東京五輪に関わる仕事
ちょうど5年後の7月24日～8月9日に開催される2020年東京オリンピック。一生に一度あるかないかのオリンピック自国開催なので、できることなら仕事としてかかわりたいと思う方も少なくないでしょう。しかし、正直どんなかかわりかたができるのかイメージしにくいものですよね？ 今回は、これから転職を検討してもまだ間に合う、東京オリンピックに携われる仕事を紹介しましょう。
1. 都庁の職員
日本オリンピック委員会の母体は東京都庁です。そして、オリンピック開催に向けては、都庁にあるスポーツ振興局が主になって活動を行うとされています。いわば都庁職員がオリンピック関連の執行委員といえそうです。もちろん、都庁職員になるには地方公務員試験に合格する必要があるので、相応の対策は必要。まずは、募集要項を取り寄せてチェックしてみてはいかがでしょうか。
2. 観光業界
2014年の訪日外国人観光客の数は年間1340万人を超えました。オリンピック開催期間ともなれば、さらなる増加が予想されますから、観光業界がそれを支える大切な基盤となるでしょう。ホテル業界、飲食業界などで求人倍率が高まることが予想されますが、中でも英語でのサービス案内ができる人材は引っ張りだこでしょう。もしかすると、海外のアスリートに触れ合う機会もあるかもしれません。そのほか、タクシーなどの交通機関でも外国語でのコミュニケーションが取れる社員は重宝がられるはずです。
3. 広告代理店
広告代理店の仕事は、商品やサービスを宣伝すること。2020年の東京オリンピックまでに、関連商品やサービス、イベント、キャンペーンが数えきれないほど登場するはずです。ワールドカップや他国で開催されたオリンピックでもあれだけ盛り上がるのですから、東京オリンピックともなれば広告業界では多くのビジネスチャンスが生まれるでしょう。もちろん、広告代理店でもさまざまなビッグプロジェクトに携われるチャンスがあるはずです。
4. 土木・建築業界
オリンピック関連事業で、人手不足が懸念されているのが建築業界です。人手不足解消のために、移民の受け入れを政府が検討するほどの事態となっています。建築関連の仕事は、東京オリンピック開催のカギを握る仕事。しかも、いま間口が広がっている狙い目の仕事ともいえるでしょう。「手に職をつけたい」、「地図に残るような大事業に関わりたい」という人は、土木・建築業界が狙い目です。
5. メディア事業やイベント会社
2020年には、テレビや新聞、ラジオ、ウェブメディアなどにおいて、東京オリンピック関連の報道がひっきりなしとなることが予想されます。メディアの仕事は社会をオリンピックに向けて盛り上げていくことができる仕事だといえます。また、イベント会社もオリンピック関連のイベントを開き、同様に社会をオリンピック色に染めていく役割を担います。こうした仕事では、実際にスポーツ選手と会える可能性もあるといえるでしょう。
6. スポンサー企業
オリンピックに協賛するスポンサー企業に転職するのも手です。オリンピック開催に資金援助をするだけでなく、実際にオリンピック関連の新しいビジネスに携われる可能性もあります。過去にどういった会社がスポンサーになっていたのか、また現在オリンピックに出場するだろう選手のスポンサーになっているのはどのような企業なのかなどを見ていくとヒントになるでしょう。
こうした転職以外にも、オリンピック開催期間中のボランティアスタッフ（観光案内や選手村の運営スタッフなど）を募集するケースも少なくありません。通訳やガイドなど、その期間だけオリンピック事業に関わることができるのです。「東京オリンピックに携わりたい」と考えている方もまだ間に合います。ぜひいろいろな可能性に挑戦してみてはいかがでしょうか。（ライター：香山とも）
