本田技研工業株式会社 転職体験談・企業研究記事 【年収933万円】本田技研工業の給与・福利厚生のリアル｜有報・求人・口コミで読み解く

【公式データ】

• 有価証券報告書（2022年3月期～2026年3月期）
• HONDA ESG REPORT 2026
• コーポレートサイト・採用サイト、求人データ

【口コミデータ】

• 企業口コミサイト「キャリコネ」に書き込まれた現役・OBOG社員の投稿

1. 【公式データ×口コミ】有報で見る平均年収とリアルな給与事情

公式データと社員の口コミから、本田技研工業（ホンダ）の年収と給与のリアルを紐解きます。

1-1 【公式データ】過去5年間の平均年収の推移

最新の本田技研工業（単体）の従業員の平均年間給与は9,326,000円、平均年齢は43.9歳、平均勤続年数は21.0年です。過去5年間の推移を見ると、平均年間給与は700万円台後半から900万円台へと右肩上がりで上昇しており、近年の業績好調に伴い給与水準が大きく引き上げられていることがわかります。

従業員数の推移に目を向けると、過去5年間で連結従業員数は約20.4万人から19.5万人へと緩やかな縮小傾向にあります。単体従業員数も3.4万人台から3.2万人台へと同様に推移しています。

1-2 【公式データ】階層別の想定年収イメージ

実際の個別求人データおよびコーポレートサイトの公式情報に基づき、中途採用者の階層ごとの想定年収レンジを整理すると以下のようになります。

• メンバークラス：570万円 から 630万円程度
• チームリーダー・係長クラス：780万円 から 1,040万円
• 管理職（課長・部長相当）クラス：1,210万円 から 1,910万円

次世代技術（AI、SDV、バッテリー、宇宙事業等）の担当者レベルでも上限が1,000万円を超え、管理職クラスでは約1,200万円からスタートし上限2,000万円に迫るなど、市場価値の高いハイクラス人材に対して非常に高い報酬水準が設定されています。

さらに、高度な専門性を持つデジタル人材には「Gen-AIエキスパート加算（最大月15万円）」などの独自手当が用意されており、特定領域では上限額がさらに押し上げられる傾向があります。

1-3 【口コミ】年代・階層別の年収カーブと賞与の実態

キャリコネに投稿された口コミを年代や階層別に追っていくと、公式データだけでは年収に対する見えにくい現場の実感がうかがえます。

◆ 年収モデルと「1,000万円」への階段

近年の口コミから読み取れる、各フェーズにおける年収到達のイメージは以下の通りです。

• 入社初期（20代）400〜600万円台：入社後数年間は成果で評価が変わらないといった声があります。残業が少ない場合は400万円台に留まる一方、20代後半で600万円台に達するケースも確認できます。
• 30代（チームリーダー・係長クラス）700〜900万円台：30歳前後になると年収が大幅に上昇するという声が複数見られます。チームリーダーなどの役割を担うことで、30代前半で800万円台、中盤で900万円台へと大きく伸びていく実態がうかがえます。
• 40代以降（管理職以上）1,000万円〜1,450万円以上：管理職試験に合格し課長相当クラスへ昇格すると、1,000万円の大台を突破します。さらに実績を上げ、部門の統括など上位の管理職へ進むことで年収1,400万円以上に到達するケースも複数確認できます。

◆ 基本給と賞与（ボーナス）の満足度

基本給やボーナスは比較的高水準にあり、全体的な給与満足度は高く保たれています。労働組合の影響力が強いため、満足のいく賞与が支給されているという声があります。近年の賃上げの流れを受けて、年収が増加している点に魅力を感じるという声も確認できます。

一方で、6月と12月に支給されるボーナスが年収に占める割合が大きいのが特徴、という声が多く寄せられています。これは個人や組織の業績や評価によって、年収が大きく目減りするリスクをはらんでいます。

評価制度は実力主義が基本とされつつ、年齢や勤続年数が重視される傾向があるという声が複数見られます。努力が給与に反映されにくいことへの不満も一部でうかがえますが、若手のうちは個人であげられる成果は限られるという大手特有の考えがあるかもしれません。

2. 【公式データ】高い給与を支える業績基盤

なぜ本田技研工業はこの給与水準を維持し、還元できるのか。その答えは、「稼ぐ力」に裏打ちされた強固な業績基盤にあります。

2-1 過去5期間の連結業績の推移

過去5年間の連結業績を見ると、売上収益は右肩上がりで拡大を続けており、直近の2026年3月期には21兆円を突破する規模に成長しています。

増収傾向が続く一方で、直近で赤字が発生しています。EVやソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）といった次世代モビリティに向けた巨額の研究開発投資や、事業変革のための戦略的な資源配分を加速させていることが大きく影響しています。

2-2 セグメント別の稼ぎの柱

本田技研工業の主力事業から成長事業、その他の領域に至る事業全体の収益構造は以下の通りです。直近の2026年3月期におけるセグメント別の売上収益と営業損益、および利益率を整理しました。

全社の売上規模の大部分を占める四輪事業は、現在、電動化やソフトウェア領域（SDVなど）への先行投資負担等により営業損失となっています。

その一方で、全社の利益を強力に牽引しているのは二輪事業です。インドをはじめとするグローバルサウス等での底堅い需要を背景に、18％を超える極めて高い利益率を誇る強固な稼ぎの柱として機能しています。

さらに、自動車ローン等を提供する金融サービス事業も安定した収益基盤となっており、この多角的なポートフォリオが生み出すキャッシュ創出力が、高い給与水準の維持と次世代への巨額投資を同時に支える構造を生み出しています。

3. 【公式データ】最新求人から読み解く「今、求められる人材」

有価証券報告書の「平均年間給与」だけでは分からない「今、求められる人材」の要件を、最新求人から読み解きます。

3-1 募集ポジションの全体傾向

最新の求人データを見ると、既存の業務をこなす実務遂行型の人材以上に、事業構造の変革を牽引するポジションが圧倒的な主流となっています。