*本ランキングの残業時間とは、キャリコネ会員のうち勤務先を評価対象企業に選択した会員が投稿した残業時間から算出したデータとなります。
【40代の残業が少ない企業ランキング】 働き方改革による長時間労働是正が叫ばれている昨今、部下を先に帰らせ、代わりに自身が残業しているというケースも耳にします。真のワークライフバランス実現のためには、働き盛りである40代が率先して定時退社を目指す姿勢を見せることや、役職者の意識を変えることが重要だといえるでしょう。
今回のランキングで1位に輝いた日本郵便では、「8時間集中DAY」を設定。管理者が交代で声をかけ定時退社の徹底に取り組んだ結果、会社全体で残業時間の削減に成功しています。その他も「ノー残業デーの設定」「20時消灯の励行」といった働き方改革に取り組んでいる企業が上位に名を連ねました。
それでは、トップ5入りした企業に寄せられた口コミもご紹介します。
1位:日本郵便(残業11.1時間/月)
「勤務時間はきちんと守られていて、残業は管理されているため少ない職場である。そういう意味ではしっかりした会社である」
(その他営業関連職/40代後半男性/年収507万円/2017年度)
「勤務時間も管理されているし、休暇もしっかり取れて、働きやすい。定年まで是非勤めたい」
(経理/40代後半男性/年収608万円/2016年度)
2位:日本生命保険(残業12.9時間/月)
「残業時間は特に問題なし。時短勤務も可能」
(コンサルティング営業/40代後半女性/年収272万円/2016年度)
「自分でスケジュールをきめるので残業はほぼない。時間になればすぐに帰れるのでその点はいいと思う」
(ルートセールス・渉外/40代前半男性/年収334万円/2012年度)
3位:シャープ(残業24.6時間/月)
「残業、休日出勤ともに、基本的に協定内で運用されています。東証1部復帰のために、全社で守るように指示されています。勤務体系は、通常の勤務、フレックスに似た体系など、部門ごとに選択しているようです。中抜け、半休(午前、午後)などもできる勤務体系もあり、便利な面もあります」
(デジタル回路設計/40代前半男性/年収560万円/2017年度)
※シャープは2017年12月7日に1年4か月ぶりに東証1部に復帰
「コンプライアンスに厳しいため、残業代は100%付く。休日出勤も100%付く。残業量と休日出勤量は部署によって異なる。ノー残業デーも毎週1回設定されていて、機能している」
(海外営業/40代前半男性/年収780万円/2017年度)
4位:東芝(残業24.8時間/月)
「毎週定時退社日が決められていたり、残業手当が1分単位で支給されたり、かなり恵まれた環境と実感している」
(営業事務・管理事務/40代後半女性/年収539万円/2017年度)
「残業もさほど多くなく、忙しくないときは早く帰れるし、上司自ら早く帰るので帰りやすい。休みも取りやすい」
(海外営業/40代後半男性/年収1080万円/2016年度)
5位:日産自動車(残業27.5時間/月)
「サービス残業は禁止で、PCのログオン時間とログが記録され勤怠管理の申告値との間に乖離があると説明が必要。このような状況なのでワークライフバランスは良い」
(研究開発/40代後半男性/年収1200万円/2017年度)
「Happy8を推進しておりワークライフバランスを重視しているため、残業・休日出勤はできるだけ避ける文化になりつつある。また、育児・介護等のための時短勤務制度やスーパーフレックスの活用など、働き方の多様性を尊重しており、働きやすい。長時間勤務は仕事ができない、またはマネージメントが悪いと評価される」
(マーケティング関連職/40代前半女性/年収1300万円/2015年度)
ランクインした企業の口コミをもっと見る
- 日本郵便:https://careerconnection.jp/review/352529/
- 日本生命保険:https://careerconnection.jp/review/249/
- シャープ:https://careerconnection.jp/review/2228/
- 東芝:https://careerconnection.jp/review/4326/
- 日産自動車:https://careerconnection.jp/review/237/
<調査概要> 「40代の残業が少ない企業ランキング」
調査対象:『日経業界地図 2018年版』(日本経済新聞出版社)に記載があり、対象期間中に「キャリコネ」に40代のユーザーから給与・残業情報が10件以上寄せられた企業
対象期間:2015年4月1日~2018年3月31日
回答者:キャリコネ会員のうち勤務先を評価対象企業に選択した会員
※本ランキングはユーザーが投稿したデータをもとに作成しており、企業が公開している残業時間データとは乖離がある場合があります