鹿島建設株式会社 転職体験談・企業研究記事 【残業・有休・育休】鹿島建設の働き方のリアル｜有報・求人・口コミで読み解く

鹿島建設の働き方とワークライフバランスの実態を有報・求人・口コミから徹底解剖。公式が掲げる手厚い休暇・育休制度や働き方改革と、現場で生じる「残業の格差」「制度利用の温度感」「業務へのプレッシャー」のギャップを検証。ハイクラス人材が知るべき働きやすさのリアルに迫ります。

第1章 【公式データ】数字で見る「働きやすさ」と「会社の現在地」

鹿島建設がどのような「働き方・人材へのコミットメント」を掲げているか、有価証券報告書や統合報告書の公式データから紐解きます。

1-1 会社が掲げる人材戦略とエンゲージメントの実態

鹿島建設は、中期経営計画と連動した人材戦略において「多様な人材が集う自由闊達な組織」を2030年のありたい姿として掲げています。

その実現に向けて、「高いエンゲージメントのもと多様な人材が個性を発揮する」「一人ひとりが主体性をもって新しいことに挑戦し続ける」ことを重視し、働き方改革や健康経営を強力に推進しています。

特に、2024年度から建設業にも時間外労働の上限規制（月45時間）が適用されたことを受け、「限られた時間のなかで成果を出す働き方」への転換を急務としています。

発注者の理解を得ながら、週休二日を前提とした工期設定を進め、民間建築工事においても新規受注工事の約8割で週休二日相当（4週8閉所）を確保するなど、現場の労働環境改善に注力しています。

また、社員の声を起点とした職場環境の改善を図るため、2023年度からエンゲージメントサーベイを導入し、「鹿島エンゲージメントスコア」をKPIとして設定しています。各5点満点の内訳は、「信頼関係（3.61点）」「制度（3.59点）」「経営（3.57点）」が高く、「成長機会（3.44点）」「やりがい（3.43点）」はやや低めです。

定性情報との相関分析等を通じて「制度」と「対話」の両輪で組織の活力と信頼を高める取り組みを進めており、従業員約2万人を対象とした対話型AI「Kajima ChatAI」の運用による業務効率化や、約200人が参加する「仕事と育児の両立ウェビナー」の開催など、デジタルと人事制度の両面から働きやすさを下支えしています。

1-2 開示されている主要指標

統合報告書や有価証券報告書等で開示されている、働き方に関する主要な指標は以下の通りです。

• 女性管理職比率：3.5%（2026年3月期時点）
• 男性育児休業取得率：94.3%（同上）
• 労働者の男女の賃金の差異：全労働者58.2%、正規雇用労働者60.0%、非正規雇用労働者47.0%（同上）
• 月平均残業時間：30.5時間（2024年度時点）
• 有給休暇取得率：62.8%／年間平均取得11.3日（同上）
• 離職率：1.2%（同上）
• 鹿島エンゲージメントスコア：17.65点（25点満点。同上）
• 総合職女性採用比率：22.2%（2025年4月時点 ※2028年度までに30%へ引き上げ目標）

なお、鹿島エンゲージメントスコアは、サーベイの設問を「経営」「やりがい」「信頼関係」「成長機会」「制度」の5つの要素に分類し、それらを合算した数値です。

2. 【公式データ】求人票・公式情報が語る「働き方の選択肢」

有価証券報告書等で示された全社的な方針に対し、中途採用で入社するハイクラス人材には具体的にどのような働き方の選択肢が提示されているのでしょうか。実際の求人票データから読み解きます。

2-1 公式に用意された柔軟な働き方・制度の全体像

最新の求人票やコーポレートサイトを横断して確認すると、年間126日以上の休日をベースとした手厚い休暇制度と、ライフステージに応じた柔軟な働き方が公式に用意されていることがわかります。

◆ 本社・内勤部門を中心とした柔軟な勤務制度

建築設計企画や設備設計、社内SEといった本社・内勤部門の求人では、「在宅勤務・リモートワーク相談可（週1〜2日程度）」や「フレックスタイム制（コアタイム10:00〜15:00）」が明記されています。

また、会社全体としても「所属長裁量制」を導入し、天候や現場の都合など業務の繁忙状況に応じた柔軟な働き方を公式に推進しています。

◆ ライフステージに応じた手厚い特別休暇と両立支援

完全週休2日制（土日祝）や年末年始・夏季休暇に加え、各種特別休暇が充実しています。本人が指定する「記念日休暇」や勤続の節目で取得する「リフレッシュ休暇」のほか、「現場異動時休暇」などゼネコンならではの休暇も整備されています。

育児支援においては、小学校6年生まで利用可能な「育児フレックス制度」や、配偶者出産休暇、事業所内託児サービス（KX-FAMILY）の提供など、長期的な両立を金銭・制度の両面からサポートする体制が敷かれています。

2-2 制度利用における「制約」と企業カルチャー

充実した制度が整備されている一方で、求人票の記載事項からは、全社員が無条件でこれらの恩恵を享受できるわけではなく、職種やミッションに応じた明確な「制約」が存在することも読み取れます。

◆ 現場部門に求められる固定勤務と時間外労働の前提

柔軟な働き方が提示される内勤部門に対し、事業の最前線である「建築・土木施工管理」や「工事事務」といった現場常駐が基本となるポジションでは、原則として現場の稼働時間に合わせた固定勤務（8:30～17:30）が指定されています。

これらの求人にはリモートワークやフレックスの記載がなく、「繁忙度に応じて協定の範囲内で時間外労働がある」旨が明記されており、全社的な働き方改革が進む中でもタフな労働環境への適応が求められるという制約があります。また、全国規模で事業を展開しているため、総合職においては転勤や長期出張も前提となります。

◆ 契約社員スタートの制約と「完全即戦力」の要件

また、高い待遇と働き方の選択肢が用意されているハイクラス求人であっても、多くの場合「一級建築士」や「1級施工管理技士」といった高度な国家資格と5年以上の実務経験が必須とされます。

さらに、キャリア入社後1年間は「契約社員」としての採用（1年後の正社員登用を前提）となる求人が主流であり、充実した制度と待遇を享受するためには、入社直後から現場や組織のカルチャー（現場第一主義や多数の協力会社との協調性）に順応し、即戦力として確実な成果を出すことが前提条件となっています。

3. 【口コミ】現場が語るワークライフバランスの真実

公式に用意された制度に対し、実際の現場ではどのような空気感で運用されているのでしょうか。社員の口コミから「働きやすさ」のリアルを紐解きます。

3-1 残業のリアル——数字と空気感の乖離

◆ 内勤と現場の「激務の格差」

キャリコネに投稿された口コミを見ると、残業時間には配属先による明確な格差が存在します。「内勤や本社勤務のポジションでは比較的安定した勤務が可能で、残業時間の調整もしやすい」といったポジティブな声が多く見られます。

一方で、施工管理職などの現場勤務においては「早朝から深夜までの勤務や土日出勤が依然として多い」「週末も業務が続くことがあり、電話対応が求められることも少なくない」という声が根強く、部署によって働き方に大きな違いがある実態がうかがえます。

◆ 規制と実態のジレンマ

働き方改革による残業規制の強化に伴い、「残業時間の制限や有給休暇の取得が推奨されるようになり、改善が進んでいる」と変化を実感する声があります。

その一方で、「長時間の時間外労働が常態化しており、改善が見られない」「45時間の残業制限を守るのは大変」といった厳しい指摘も寄せられ、現場を動かし工期を守るプレッシャーと業務量の多さから、制度との実態にジレンマが生じている様子が読み取れます。

3-2 制度はあっても使えるか——有休・育休の現場温度感

◆ 有休取得のしやすさと独自の現場ルール

有給休暇については、「事前に調整すれば比較的自由に取得できる」「事務職同士の希望が重ならなければ取得しやすい環境」と、計画的な取得が定着しつつあるという声が見られます。その一方で、「現場によっては有給休暇の取得が難しいと感じることがある」という声もあります。

また、建設現場特有の働き方として、「単身赴任者は隔週で土日月を利用して帰省することが多く、事務職は交代で土曜に出勤し月曜に代休を取る形が一般的」といった、現場の稼働状況に合わせた独自のスケジュール調整が行われている実態も語られています。

◆ 育休取得に対する「現場の視線」

育児休業に関しては、「育休制度も整備されており、多くの女性が育休後にスムーズに復職している」と制度の活用を評価する声があります。

しかし、男性の取得や多忙な現場においては、「取得者に対する視線は厳しいものがあり、特に忙しい時期には周囲の理解が必要」という本音も寄せられています。制度自体は整っていても、休業による業務へのしわ寄せを懸念する空気感が残っており、気兼ねなく制度を利用するには職場の理解とサポートが不可欠であることがわかります。

3-3 業務プレッシャーと心理的安全性

◆ 体育会系の風土と高い目標へのコミット

職場の空気感については、「体育会系の要素があり、気合いや根性が求められる場面もある」「現場作業の負担や体育会系の風潮が根強い」といった声が見られます。

「業務量が多いため、効率的に仕事を進めるスキルが求められる」「繁忙期には業務が立て込むことが多く、残業が発生することも少なくない」といった、業務に対する強いプレッシャーが存在することも語られています。

◆ プレッシャーの裏にある「公式カルチャー」の体現

しかし、こうした厳しいカルチャーやスピード・実行力へのプレッシャーは、「常に主体的に行動し、課題を解決できる実行力」や「これからの100年をつくる」といった、会社が公式に求めるシビアなミッションや企業カルチャーが、現場レベルで厳格に体現されている結果であると読み取ることができます。

実際、「過酷な労働環境が影響して時にはストレスを感じることもある」としつつも、それを乗り越えて都市のランドマーク開発にやりがいを感じている社員が多く存在しているのも事実です。

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  投稿日:2025-11-29（記事番号:1078419）

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まとめ：この会社の働き方とワークライフバランスは、あなたにフィットするか

鹿島建設は、業界のトップ企業として働き方改革や多様な制度の導入を推進し、公式の支援体制を拡充する一方で、現場には依然として「高い目標達成へのコミット」や「部署による働き方の格差」が存在します。転職を検討する際は、以下の3つの問いを確認してください。

◆ 部署や現場による「激務の格差」に適応できるか？

内勤や本社勤務では比較的ワークライフバランスが保ちやすい一方で、施工管理などの現場勤務では工期を守るプレッシャーから長時間の残業や週末の対応が発生しやすい実態があります。自身の配属先で求められる働き方のリアルを正しく理解し、適応できるタフさが問われます。

◆ 充実した休暇・支援制度を周囲と調整し、自ら使いこなす主体性があるか？

リフレッシュ休暇や積立有給休暇、育児休業など、公式の支援制度は手厚く用意されていますが、多忙な現場では休業によるしわ寄せを懸念する厳しい視線が残ることもあります。制度の存在に甘えるのではなく、自らの業務をコントロールし、周囲の理解を得ながら計画的に制度を活用する調整力が不可欠です。

◆ 「これからの100年をつくる」という強いプレッシャーや独自のカルチャーの中で働けるか？

大企業ならではの安定感がある一方で、現場には体育会系の風土やスピード・実行力を求める強いプレッシャーが存在します。そうした厳しい環境や独自のカルチャーを単なる負担と捉えるのではなく、都市のランドマーク開発といったスケールの大きな業務へのやりがいに昇華できるかが鍵となります。

会社が用意する制度の充実度そのものではなく、配属先による格差や厳しい企業カルチャーへの適応コストを理解した上で、与えられた制度を自らの意思で使いこなす能動性が求められます。