職種研究金融アナリスト

アナリストは、銀行や証券会社などの金融機関に所属しています。企業動向や経営状態、政治・経済情勢等の幅広い情報を集めて分析し、株価の評価や金融の将来予測を行うスペシャリストです。

金融機関は、アナリストの分析をもとに投資戦略を立てたり、顧客に投資のアドバイスをしたりしています。

セルサイドとバイサイドの違い

アナリストには「セルサイド＝売る側」と「バイサイド＝買う側」の2種類があります。

セルサイドのアナリストは、株式を売る証券会社に属しています。証券会社は株式の売買による手数料収入で収益を上げているため、株の売買を盛り上げるべく、投資家向けにマーケットに関する情報提供を行っているのです。一般に目にするレポート等はセルサイドアナリストによるものです。

一方、バイサイドのアナリストは、顧客の資産を運用する投資顧問会社や保険会社などに属しています。自社のファンドマネージャーが投資先を選定する際の判断材料としてレポートを作成するのです。そのため、バイサイドアナリストによる調査分析が一般に開示されることはありません。

日系と外資系の違い

同じアナリストの仕事でも、日系と外資系では置かれる環境が大きく変わります。ひとつは、日系は「人」に仕事を割り当てるのに対し、外資系は「仕事」に人を割り当てるということです。

例えばアナリストとして成果が出せなかった場合、日系では異動により他部署に行く可能性もあるでしょう。一方、外資系の場合は入社後に職種が変わることはないので、減給・解雇されます。

外資系のアナリスト職を希望する場合、常に成果を出し続ける覚悟が必要だと思ったほうがいいでしょう。

金融機関に就職し、知識・経験を身につけながらアナリストを目指すのが一般的でしょう。必須ではありませんが「証券アナリスト」は金融知識の基礎を学ぶためにも、取っておいて損はない資格です。

新卒の場合

日系企業に新卒総合職として採用された場合、ジョブローテーションのなかでアナリストに配属され、育成されるパターンが多いでしょう。入社直後からアナリストになれることはほぼありません。入社直後からアナリストを目指したい場合、一部の大手企業で行われているコース別採用での入社を狙うのがよさそうです。

一方、外資系企業では、新卒の時点から部門別に採用を行っています。アナリスト候補は「リサーチ部門」で採用され、シニアアナリストのサポート等、一定のトレーニング期間を経た後に、一人前のアナリストとして独り立ちするのです。

基本的に卒業学部・学科は問われませんが、入社後はマーケットや政治経済に関する知識・財務分析能力といった専門性の習得が求められます。そのため、大学院卒が有利となる場合もあるようです。海外とのやり取りや英語の文献を読む機会が多いため、高度な英語力も必要でしょう。

顧客に投資機会を提供するアナリストの仕事には、深い専門知識や豊富な経験、マーケット変動のタイミングを見極める鋭い感度や判断力など、さまざまなスキルが必要です。短期間で簡単に身につくものではないため、相応の知識・経験を持っているアナリストは転職市場でも重宝されます。また、所属する金融機関の業績状況により募集要件や求人数が変化しやすい職種でもあります。

未経験からの転職

高い専門性が求められるため、未経験での採用はあまり行われていませんが、まれに財務分析のスキル等を持っている人のポテンシャル採用も行われています。また、特定の業界に精通し、事業会社等での実績がある人や研究者などがアナリストとして転職するケースもあるようです。

経験者の転職

日系企業から外資系企業への転職、バイサイドアナリストからセルサイドアナリストへの転職、またはその逆など、さまざまな転職例があります。仕事内容が同じでも、会社や立場が違うと求められるものが大きく変わります。

例えば、バイサイドアナリストは、運用パフォーマンスをあげることが職務の最大の目的なので、調査分析能力が最重要視されます。

セルサイドアナリストの場合は、機関投資家による人気投票であるアナリストランキングでの上位を獲得するための対外発信力も問われます。上位になれば所属会社の株式の売上アップに直結するので、セルサイドアナリストにとっては欠かせない資質です。