丸紅株式会社企業情報詳細

• 社員の状況

  従業員数（男性）

  3263人

  従業員数（女性）

  1195人

  有休消化

  50.4%

  離職

  3.1%

  女性管理職

  5.4%

  女性管理職（備考）

  女性役員1人、6.67%
  全総合職に占める女性比率9%

  その他社員の状況

  60歳以降の継続雇用社員数114人
  障がい者雇用77人（丸紅単体と特例子会社の丸紅オフィスサポート計）

• 採用状況

  新卒採用（男性）

  文系学部68人 ／ 文系院1人 ／ 理系学部8人 ／ 理系院13人

  新卒採用（女性）

  文系学部17人 ／ 理系学部1人

  その他採用状況

  新卒での留学生・外国籍の採用実績（中国、韓国、インドネシア、アメリカ、スペイン、ロシア等）

• 勤務時間

  フレックスタイム制

  あり

  その他勤務時間制度

  Marubeni Cool ＆ Smart （MaCS） Work Project（20時以降の残業を原則禁止、22時以降の残業を禁止）

• 休日・休暇

  週休

  完全週休2日制（土日祝）

  年末年始休暇

  あり

  その他休暇制度

  祝祭日
  年次有給休暇
  オールシーズン特別休暇
  リチャージ休暇
  ボランティア休暇
  看護休暇
  介護休暇
  産前産後休暇
  ファミリーサポート休暇
  特別傷病休暇
  慶弔特別休暇

• ワークライフバランス支援

  出産・育児支援制度

  出産・育児支援ハンドブックの配布
  妊娠休暇
  育児時間（妊娠中）
  育児セレクトタイム（妊娠中）
  時間外・休日・深夜勤務の免除
  産前・産後休暇
  ファミリーサポート休暇（出産立会い）
  出産・育児支援面談
  育児休業
  出産後8週以内の育児休業（育児休業を一部有給扱いとする”育MEN休業”）
  復職時保育サポート手当て
  育児時間（短時間勤務、一日最大2時間の育児時間を子供が小学校4年生6月末まで）
  育児セレクトタイム（時差勤務）
  時間外勤務の制限
  看護休暇
  ファミリーサポート休暇
  特別傷病休暇（本人の傷病時の休暇を育児や介護目的に振り替え可能）

  介護支援制度

  介護休暇
  ファミリーサポート休暇
  特別傷病休暇（本人の傷病時の休暇を育児や介護目的に振り替え可能）
  介護時間（短時間勤務）
  介護セレクトタイム（時差勤務）
  時間外・休日・深夜勤務の免除
  時間外勤務の制限
  介護支援ハンドブック
  介護セミナー
  介護個別相談会
  キャリア面談
  ミッション設定時面談
  復職前面談
  復職先部署サポート
  NPOへの介護相談・個別支援
  各種介護関連サービス
  高齢者見守りサービス
  心のケア
  海外駐在時の介護支援策

  休暇・休業制度利用者

  産休取得者数45人
  育児休業取得者数47人、うち男性9人
  ボランティア休暇取得者数1人

  短時間勤務制度

  あり

  その他WLB制度

  キャリア面談キャリア面談
  ミッション設定時面談
  復職前面談
  宿所草木部署サポート
  各種育児関連の定型サービス
  心のケアの定型サービス
  障がい者職業生活相談員配置
  配偶者転勤休業制度

• 福利厚生

  法定福利（社保）以外の制度

  福利厚生サービス『Benefit Station』
  従業員持株会
  財形貯蓄（一般・住宅・年金）
  企業年金
  住宅融資
  社宅・独身寮（一部制限あり）
  研修センター
  社内診療所（東京本社・大阪支社）
  社員食堂（東京本社）
  各種部（体育部・文化部）活動

• 人材育成

  社内研修

  Marubeni Global Academy（全社共通の研修体系）
  グループ別研修（各組織独自の研修体系）
  ビジネススキル研修（M&A・ロジカルシンキング・異文化理解等）
  親友社員・課長・部長等の節目研修
  リーダー人材強化を目的とした選抜型研修
  総合職のCross Qultural Training（語学研修や異文化への対応力の研修）
  一般職の階層別研修

  自己啓発支援制度

  育児休業中の自己啓発・福利厚生制度
  公的資格取得を会社が支援（中小企業診断士、ITパスポート、ITストラテジスト、宅地建物取引主任者、社会保険労務士、公認会計士、税理士、司法試験などの受験、通信教育の費用を会社が支援）

  自己申告・FA制度

  丸紅キャリア・ディベロップメント・プログラム（毎年社員本人が今後自分が進んでいきたいキャリアプランを申告、上司がそれを踏まえて今後の育成方針を作成し、本人にフィードバックする）

  国内外留学制度

  欧米トップクラスのビジネススクールへの短期派遣プログラム
  最長6ヵ月の短期語学留学を出張ベースで行う制度
  専門分野研修生制度（MBAやロースクール等を対象とした海外大学／大学院留学制度）
  外国語研修制度（言語能力の習得のため、1年間現地の大学や語学学校で語学を勉強する制度）

※これらデータは各企業のCSR報告書などの情報をもとにキャリコネが編集をしております。